もともと中立実業派には、会派であった当時の吏党系が政党の色を濃くしていく中で、そこから離れた勢力という面があった（第１回総選挙後にすでに、吏党系の大成会から、民党的―野党的―な議員、中立的な議員が離れるという動きがあった。そして第２回総選挙後、大成会後継の中央交渉部の中で、薩長閥を支持するための集団という色の濃い国民協会が誕生した時、中立実業派とし得る議員などから、これに加わらない者達が出て、中央交渉部も消滅した）。それらの中立実業派の流れを直接汲んでいるとは言い難いが、同種として分類はできる甲辰倶楽部（同派の立憲政友会出身の議員達は別として）、戊申俱楽部の議員達は、その多くが政党化を志向していなかったという点で、大同倶楽部の中心的な勢力、つまり生粋の吏党系とは異なっていた。政党化に反対であった吏党系議員は、国民協会の結成と政党化、その後継である帝国党の結成も経た当時には、すでにこの吏党系から離れていたと考えられる（議員をやめている場合も非常に多い。考えを変えた者もいたかもしれない）。大同倶楽部の姿勢は、政党であり続けようとする吏党系の帝国党系と、政党（化）に否定的な、つまり中立実業派の志向を残す甲辰倶楽部系等の、せめぎ合いによるものであった。議員数は後者の方が多かったが（立憲政友会出身者を除いて帝国党系とほぼ同数）、第１０回総選挙では基盤が強い旧帝国党系がより多く生き残っていた（元帝国党衆議院議員８名に対し、元甲辰倶楽部衆議院議員は４名が当選。その４名のうち２名は、政党化に少なくとも否定的ではなかったと考えられる立憲政友会出身者。なお、大同倶楽部の結成には政党化志向であったと考えられる会派自由党も参加していたが、第１０回総選挙後の大同倶楽部では、会派自由党出身者はほとんど残っていなかった―離脱や落選、不出馬によって―）。財政については、大同倶楽部の旧帝国党系の方が、旧甲辰倶楽部系、戊申俱楽部よりも積極財政志向であったという面はあるが、当時は内閣が消極財政を採らざるを得ない状況であり、吏党系が従うべき桂総理がそれを実践する立場、方針であったため、その差異は以前より小さくなっていた。そんな中、大同俱楽部と戊申倶楽部は合流したわけだが、それによって誕生した中央倶楽部もまた、明確に政党として結成されたわけではなかった。大同倶楽部（吏党系）と中立実業派が合流した中央倶楽部には、実業家ではない、薩長閥寄りの中立派もいたし、かつての中央交渉部のようなものが復活したという面もあると言える（中央交渉部も会派的な存在に留まった）。しかし規模においては、衆議院の第１会派になったこともある中央交渉部にかなり劣るし、戊申倶楽部の実業家の代表的な存在であった中野武営、片岡直温・仙石貢（立憲国民党の結成に参加）も参加していない。中央交渉部復活という面も多少あるが、大きくはないと言うべきだろう。
